キンドル印税

紙媒体で出版しようとする場合、最低でも百万単位の初期費用がかかりました。 キンドルでは、Amazon Digital Text Platformで登録して電子出版ができます。(ISBNを取得する場合は取得費用等がかかります。)

2010年1月時点では日本語の公式サポートが無い等のデメリットもあります。

出版社の経費利益の観点等もあるので、通常は著者に価格決定権はありません。 一方、キンドルの場合は、(データ量により最低価格が定められていますが、その範囲で)著者が自由に価格設定することが可能です。

一般的な書籍の印税は10%程度だと言われています。 キンドル電子書籍の場合は35%と、かなり高い比率になっています。 なお書籍単価が紙媒体よりも低いため、印税額の絶対量ではそこまでの差は無いかもしれません。